平成21年産の国産大豆は天候不順で作柄が心配されるが、豊作だった平成20年産の在庫があり、複数年度で考えれば需給上の懸念は無いことが、先日の大豆情報委員会（全中・全農など主催、座長＝武政邦夫大日農会会長）で報告された。

同情報委員会では、21年産国産大豆の作柄や20年産の販売動向が報告されたが、21年産について、長雨、日照不足、九州北部のフクユタカ産地では大雨による冠水などで、昨年並みの集荷（20万ｔ）は見込めないことが報告された。

その一方で、20年産の販売は現在8割までめどがつき、残り4万ｔを相対で販売するという。ただ、21年産が収量の減だけではなく、品質にも懸念があり、集荷や調製作業に時間を要すため、従来のように11月に最初の入札ができるか不明で、その場合は、年明け以降にずれ込むことも示唆された。その場合、11月から少なくとも1月上旬までは、旧穀の20年産で賄わざるを得ず、荷余り感もだいぶ解消される見込みだ。

これまで大豆交付金制度もあって、国産大豆は単年度需給が基本になっていたが、今後は、保管技術の向上もあり、複数年度で考えることになりそうだ。ただ、豊作になれば年間20万ｔを超す国産大豆が生産される中で、国産大豆を使った製品の需要拡大も必須で、プレミアム製品だけではなく、量販商品の開発も進むと考えられる。（9/28）