９月11日から19日までの９日間、アメリカで大豆生産の現状を視察する機会を得たが、印象に残ったのは、現地での大豆作付面積の減少だった。米農務省の発表では、前年度に比べ作付面積は15％減少しているが、その数字の大きさを改めて考えさせられた。

 

ミネアポリスからファーゴまでの移動時、車中から眺めて気がついたことは、左右の農地はコーンばかりだということ。昨年もミネアポリスからシカゴまで車で移動したが、昨年の場合はコーンと大豆が交互に続いていた。同じルートではなく厳密な比較ではないが、15％減ということは、これだけ大豆面積が減るのか、とびっくりした。

 

帰国後、９月27日にシカゴ大豆相場は、３年半ぶりに10ドルの大台を超した。現在は９ドル台半ばで推移しているが、それでも従来に比べ２倍の水準だ。米国で作付面積が減少し相場が高騰している実際の現場をみると、日本国内での価格転嫁の難しさとのギャップの大きさを感じる。

 

現状では、企業が吸収できる限度を超えて原料相場が高騰している。さらに他作物との競合の中で、米国の農家に大豆を作ってもらうには、きちんとした対価、プレミアムが必要であり、それには日本国内で適正な価格での販売が前提になる。これが実現できなければ、大豆をはじめ食料の調達は難しい。国際相場の変動に合わせ、ある程度、価格に反映できるシステムはできないのだろうか。（10/15）