食品業界にとって2008年はまさに激動の年となると予測される。最も大きな課題は原料、運賃、包材などの高騰によるコストアップを、商品価格に転嫁できるかということだ。すでに価格改定を発表したメーカーは多いが、即席麺などを除き、その実施は2月以降であり、多くの商品の小売価格が上昇するのは春になってからだ。

 

一方、メーカーの値上げムードに対して大手量販などでは、価格凍結や一部のプライベートブランド商品の値下げ等を実施している。もし巨大なバイイングパワーを持つ大手量販が価格改定をしないとなると、食品メーカーは安全な商品を再生産し、ニーズに合う新商品を開発するという最重要な活動が機能しなくなる。すでに一部では原料の国際的な価格競争についていけず、質・量の確保がままならないケースもでている。

 

今後、世界の食料需給は人口爆発、異常気象、バイオ燃料などの要因が強まり、ますますタイトになることが確実視される。そこで食品業界としては、6割を輸入に頼る現状の中で最終需要者である消費者の理解を得るため、国民への安全な食料の安定的な提供という最大の使命を遂行していく決意を訴えていく年としたい。（1/21）