ネスレ日本は先ごろ、神戸本社の全社員480人を対象に新型インフルエンザ研修を実施した。同社の責任者は「発生した場合もビジネスをして生き残っていくこと、加えて商品供給も必要になる。社内で発生した場合はできるだけ社内に封じ込め感染拡大を防ぐことが重要で、備えは社会的責任と考えている」と説明した。

他の大手メーカーでも内部的には着々と対応準備が進められているようで、スーパーでも日本チェーンストア協会が主体となり、具体的対応策などを話し合っている。指導する行政の話では「スーパーは生活者への商品供給のために出勤せよ」と矛盾した話もある。「スーパーで働く人の家族はどうなる！」との声も聞こえる。第一スーパー自体機能不全に陥れば、生活を守るため個々の備蓄しか方法がない。

そうしたことを見越してカネトミ商事は商談会で、対策として２週間分の備蓄食料を集めて展示し、１週間分のメニュー提案と家庭内備蓄食材リストをパネル紹介した。「消費低迷の中、同コーナーをそのまま展開することで、得意先の売上げ、買い上げ点数アップの効果を」と期待している。

パンデミックは個人的にも関心が高いが、国民的な意識は斑模様である。いたずらに不安を煽ることは慎む必要があるが、もう一方の不安である世界同時不況という消費不振も予想される。新たな不安を消費に転換する意味でも、備蓄の勧めを大いに推進してもいいのでは。（3/9）