メーカーにとって消費者とコミュニケーションを図り、しっかり支持される商品を育てることが最重要。

一例。日本水産は昨年、すり身などの高騰により「ちくわ」の実質値上げ対応を図った。５本入りを４本入りにする提案だ。これにはある大手量販チェーン本部から反発され、受け入れを拒否された。「５本の商品を続けて欲しい」と。しかし、日水は当初の方針を変更せず、結局、量販店側は他社の５本入りを採用、日水商品は外された。

その後、一か月もしないうちに、同量販店側から「４本ちくわ」を取り扱うという「戻し」が起こったそうだ。この変化を起こした原動力は消費者の量販店へのクレーム。「元のちくわが欲しい」、「４本入りでもいい」という声が「戻し」につながった。日水側では「消費者とのコミュニケーションがすべて。これを崩してはならない」とする。

小売業では食料品のＰＢ（プライベートブランド）の拡大が進んでいる。不況下で消費者の低価格志向が強まり、イオンは再来年には売上高の２割をＰＢ売上げにする意向とか、セブン＆アイは09年度の売上高を3200億円にするという報道もある。

ＰＢ商品の生産を支えるのが食品メーカー。ＰＢ拡大の裏でＮＢは地盤沈下しているが、多くのメーカーは「ＮＢ商品がメーン」と言う。それを確かなものにするのは消費者とのコミュニケーションと支持される商品の育成だ。消費者の関心は価格だけではないと思う。（3/16）