学校給食用食品メーカー協会会長に就任した三島食品の三島豊社長は、「会長を承諾して早々、会の目的や歴史を勉強し、協会が学校給食の品質向上や発展に努めてきたことを学んだ」とあいさつ、出席者を笑わせてから早や４ヶ月が過ぎた。

「原材料高騰など値上げ問題で業界全体がややこしい状況のなか何が出来るか、会員48社が協会活動に参加し、発展できるよう努めたい」と抱負を語る。

 

同協会は、学校給食の食品メーカーだけで構成するめずらしい団体。設立当初は栄養士からの様々な課題をメーカーに直接質問する機会がなく、接点の場をつくるために設立したという。

「栄養士へ食材情報など伝わり難い情報をきちんと提供し、同盟的な形で良い関係を築ければ」と力が入る。

 

三島会長は同時に、食品流通業者の団体、日本給食品連合会の理事も務める。今や業界全体で解決するべき回収ゴミの廃棄物処理問題など一緒に問題解決に取組むべき事業は多い、と協力体制への期待も膨らむ。

また競争関係にある会員同士についても、「敵対ではなく、お互い工場見学で勉強したり良い刺激がある。当社のようにふりかけやレトルトメーカーもあれば、冷食メーカー同士も特長を出して活動しており、その点での舵取りに難しさは感じていない」と楽天的。

 

学校の栄養教諭は全国で一千人弱まで増え、子どもたちの続発する事件に食育の重要性を痛感、これについても「食のあり方など『たべものミニ知識』第３版出版を通して、栄養教諭との連携を図る」と具体的だ。

共通認識を作りあげつつ「できれば食全体の大きな問題として、世界の人口爆発やバイオテク、ＢＲＩＣＳ台頭や異常気象による食料保障の不安定さについて、給食関係者やＰＴＡと一緒に勉強したい」と期待する。

 

学校給食は民営化が全国的に進み、アウトソーシング化に少子高齢社会で食数は激減、原材料費の高騰にも値上げは抑制され高品質な食品提供だけが急務に。

　　
「これまで以上に栄養士協議会や司厨士協会との連携が必要となる。もちろん具体的な商品開発については個々のメーカーの強みで、お互い情報交換しながら切磋琢磨したい。談合でなく、流通やユーザーがいない会としてもっと深い情報交換のできる場を創造していく」と話す三島会長には、自社が多くの小学生を工場見学に招き、安全や優良商品への理解で地域に貢献してきたという自負がある。

 

「協会が訴えたいのは、我々は様々な規制や問題に対し“もの凄い努力をしている”ということへの理解だ。中国問題、トレサビ、ＢＳＥ、ポジティブリスト、環境問題など大きな負荷はあるが皆きちんとやっている。とんでもない努力があって商品化している点に、もっと評価があっていい」と述べ、やって当然ではなく、業界に携わる関係者が敬意を持って理解し合いたいと希望を語った。（10/4）

三島豊（みしま・ゆたか）
1954年生まれ。76年東京大学工学部金属学科卒業、78年同大学院卒業。同年４月京都セラミック入社。81年同社を退社し三島食品入社。82年取締役、86年専務、92年取締役社長就任。07年学校給食用食品メーカー協会会長。