嗜好の多様化や若者のアルコール離れなどにより、本格焼酎全体の消費量は減少している。日本酒造組合中央会がまとめた1~9月の出荷量は1.4%減の31万8746klで推移するなど、なかなか水面上に浮上できないでいる。九州でプラスを維持しているのは宮崎県と福岡県のみとなっている。

また、今年は6月1日から施行された改正酒税法の影響も出ているもようだ。好調が続いているトップメーカーの霧島酒造からも、「今期に入りに動きが鈍化傾向にあり、他酒類の伸びに由来するものか、改正酒税法に由来するものか検証している」との声が聞かれた。同社によると、店舗によってまちまちだが、店頭価格が50円から150円程度の幅で上がっているという。

主要メーカーの直近の業績は、霧島酒造とともに、「木挽BLUE」の好調が寄与した雲海酒造も前期(9月期)に前年超えを果たし、宮崎県の2社がプラス。鹿児島県、大分県、熊本県の主要メーカーは前年割れが目立った。本特集では、需要期に向けた各社の取り組みを紹介する。

〈食品産業新聞2017年11月16日付「焼酎特集」より抜粋〉