学校給食物資開発流通研究協会(学流協、会長=古川裕志大槻食材社長)は、平成30年度「第39回『学流協の推奨品』」の新規選定に向け、学校関係者審査会を森永プラザビル(東京・港区)で開催した。

関東ブロックの教育委員会・単独校・学校給食センターの栄養教諭・学校栄養職員38人と同協会流通会員17人が、生産会員がエントリーした加工品12品(前年12品)を試食し、審査した。参加した流通会員は大槻食材、ふくしま、野口食品、関東食品、ウルノ商事、名給東京支社、濱村屋、美濃忠、甲信食糧、米善食料、鈴木食品、大協食品の12社。

古川会長は「日本全国で異常気象のところがあり、農作物の影響が学校給食現場に出てこないことを祈るばかりだ。北海道は昨年、台風の影響でじゃがいもをはじめ農作物に大きな影響が出た。今年は日照不足ではあるが、そこまでの影響はなく農作物は順調だが、サンマ、鮭、イカ、帆立など水産物は軒並みダメで、メーカーの商品開発に影響が出るのではないかと心配している」と危惧。「優れた学校給食用食品の提供・普及活動を通じて、多くの児童・生徒に美味しいメニュー、楽しい給食を実感してもらいたい。学流協のモットーである『美味しく、安全、楽しく、食育』に沿っているかも合わせて審査して欲しい」と求めた。

学校関係者と流通会員は生産会員による製品説明を聞きながら、社名を伏せたエントリー品12品(調理品等11品、デザート1品)を試食・審査した。味、食感、色合い、汎用性、配膳作業性などを5段階評価、デザートは容器の開け具合や素材、空き容器の処理方法も審査した。

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