農研機構は28日、温暖化の進行で世界の穀物収量の伸びは鈍化するとする研究結果を発表した。国際農林水産業研究センター、国立環境研究所との共同研究。 今回の研究では、作物の生理・生態的な生育過程を数式で表現したモデルを用いて、技術進歩による収量増加を新たに考慮し、気候変動が世界各地域の主要穀物の収量に及ぼす影響をシミュレーションした。技術進歩はIPCC(気候変動に関する政府間パネル)で使用されている社会経済シナリオに沿うと仮定。気候変動は、IPCCで使用されている、産業革命以前(1850~1900年)から今世紀末(2091~2100年)までの気温上昇が1.8度・2.7度・3.2度・4.9度となった場合の排出量シナリオに基づいている。 それによると、米と小麦については、気温上昇が3.2度を超えると収量増加が停滞するものの、3.2度未満ではあまり影響が無いことが判明した。しかし、「低緯度地域などでは悪影響を受けるケースもある」。なお、トウモロコシと大豆は、産業革命以前から今世紀末までの気温上昇が1.8度で収量増加が停滞し、上昇幅が大きいほど収量増加が阻害される。 この予測結果から、収量増加を継続するためには、播種日の移動や生育期間の短縮を回避するといった簡易な対応策では不十分であり、高温耐性品種の開発や灌漑施設の整備など、より積極的な気候変動への適応技術の開発・普及が必須である、としている。