(一社)日本雑穀協会(倉内伸幸会長=日本大学生物資源学部教授)は6月25日、第1回「国産雑穀原料 流通情報交流会」を開いた(写真、右が倉内会長)。雑穀の需要に対し、国産原材料の供給が追いつかない状況から、生産者・行政関係者・食品メーカー・加工企業・食品商社等の、川上から川下の関係者の交流を目的としたもの。約40名が参加した。今後、年に2回のペースで開催を予定している。

同会によると国産雑穀の生産量(北海道を除く)は、2005年時点ではひえ約400t、きび約200t、あわ約100tだったが、2017年にはひえ・きび約100t、あわ約50tまで減少している。国産雑穀の課題として、△生産者所得が向上しない、△栽培方法や種子の情報を供給できないだろうか、△現在は雑穀が求められているのか、△生産者の高齢化により、技術が継続していかない、△信頼できる企業との契約栽培につなげるのはどうすればよいか――等と整理。また、具体例として、「企業側から黒米の契約栽培を受けた生産者から、『2年目からはいらないと言われた』と相談を受けた。当面の必要量が賄えれば、毎年はいらないということもあるが、黒米を植えた田んぼを直ぐに白米の田んぼに戻せるわけではない」といった事例をあげ、「需給のバランスがとれていないケースが多い」と問題提起している。

倉内会長は「生産者の方に安心して持続的に雑穀を生産していただき、消費者へ高品質な雑穀製品が流通することが目的。闊達な意見交換をし、実りのある会にしたい」と挨拶した。

情報提供では岩手県農業研究センター県北農業研究所作物研究室の長谷川聡室長が「岩手県における雑穀研究の取り組み」と題して講演した。

〈米麦日報 2019年6月27日付〉