日本気象協会では省エネを目的に、天気予報の活用により食品の需要予測の向上を図り、食品ロスの削減につなげる取り組みを14年度から行っているが、取り組みの成果を検証するため、各種データを解析した結果、夏場に消費が増える季節ものとして対象に選んだ、豆腐と冷やし中華つゆは、対象エリアの関東地方において食品ロスの削減効果が認められ、それによる二酸化炭素削減率は豆腐で約30%、冷やし中華つゆで約40%に達するとの調査結果をまとめた。

日本気象協会によるこの取り組みは、主に物流分野での省エネルギー対策の一環として、経産省の事業に採択されたもので、食品メーカーからは相模屋食料(豆腐)とミツカン(冷やし中華つゆ)、卸売業者からは国分、小売業者からはココカラファインヘルスケア、国分グローサーズチェーン、新日本スーパーマーケット協会などの協力により進めてきたもの。

その中で豆腐は、絹豆腐・木綿豆腐といった気象によって変化が小さい定番商品ではなく、夏場に大きく消費が増加する商品を対象に、日々の発注量を解析した。現在の気温よりも、どのような経緯をたどってこの気温に至っているかを定式化して解析することにより、売上の64%は同協会独自の気象を基にした手法で説明できることが判明、これによる食品ロスの削減により、不要に発生している二酸化炭素を約30%削減できるとしている。

冷やし中華つゆは、年によってばらつきが大きく、予測困難な季節終盤の生産量の解析を行った。解析の中で、平均気温が一旦ピークを迎えると、暑さのピークを迎える前に売上が伸びなくなる点に着目し、さらに気温による消費者心理の転換などを合わせて考慮することで、売上の97%は気象を基にした同協会独自の手法で説明できることが判明、これによる食品ロスの削減により、不要に発生している二酸化炭素を約40%削減できるとしている。(詳細は本紙にて)