四国豆腐連合会(四豆連)は18日、サンポートホール高松(高松市)で、四国豆腐事業者会議を開催した。会議には四豆連関係者中心に約30人が出席し、輸入大豆や国産大豆の原料状況のほか、人材不足が目立つ物流業の状況、近畿・中部での取り組み事例の報告を中心に、参加各社による意見交換が活発に行われた。

また村尾誠理事・事務局長より、全国豆腐連合会によるアンケート実施の案内がされた。アンケートは全国豆腐事業社約1,000社に行われ、原料高騰などへの対応や、景気回復を背景にした賃金状況など、細部にまで行われる。結果は6月に公表される。

冒頭のあいさつで、池田久志代表理事は、「昨年の連合会発足に続いての会議になるが、今回は、近畿、中部地方など四国以外からも参加していただいている。四国の豆腐業界として、良い製品を適正価格で販売できるように、意見交換を行いたい」と述べた。(詳細は本紙にて)