国連食糧農業機関(FAO)はこのほど、2016年を「国際マメ年」とすることを宣言し、豆類が持つ多くの利点について啓発すると共に、生産量・貿易量の拡大や、新たな用途による消費拡大に取り組む方針を示した。

これに合わせて、日本・米国・カナダなど18の豆類関連の全国団体などが加盟する、国際豆連盟(GPC、本部:ドバイ)では、民間企業などと協力し、地球環境や食料安保、人の健康の観点から豆類の生産・貿易の促進と、消費拡大に向けた情報発信などに一層取り組むとしている。(詳細は本紙にて)