東京大豆卸商協同組合は3日、月例合同会議を湯島・梅香殿で開き、業界動向について意見交換した。室岡雄二理事長はあいさつで、「夏場は豆腐が売れて大変という声を聞いていたが、ここ数年は冬場より夏場の方が売上が少ない。夏場においしく食べてもらえる業界にしないといけない」と述べた。

続いて吉田薫専務理事は、始めに国産大豆について「29年産入札の終盤では一部品種が値上がりし、契約栽培価格への影響を懸念している人もいるのではないか。また、30年産の作柄は異常気象に加え、北海道で雨が多く、その影響が気がかりだ」と述べた。

輸入大豆については、「カナダの品質があまり良くないため、Non-GMO大豆の安定供給が大変な事態となっている。関西では供給不足を懸念する声もあるようだ」と言及した。一次店からの報告では、国産大豆について、「入札が終わり、数量の少ない品種に札が集中した。流通量は、秋以降、バランスを見て足りないものは早めに手当をした方が良いかも知れない。北海道は6月の気候が冷涼で、生育不良が見られたが、天候は回復しており、どこまでリカバリーできるか。他の地域では、『平成30年7月豪雨』の影響が読めない。さらに猛暑の影響による生育不良も心配される」と見解を示した。

輸入大豆については、「17年産の品質はあまり良くないが、18年産のカナダ、米国の生育は概ね順調だが干ばつ傾向とも聞いている。今後の天候次第を注視したい」と述べた。

〈大豆油糧日報 2018年8月7日付より〉