全国豆腐連合会(全豆連)は創立80周年記念式典を、明治記念館で2月26日開き、会員や関係省庁・団体・企業、日本の豆腐文化を守る議員連盟など200人強の関係者が出席した。全豆連の齊藤靖弘代表理事は主催者あいさつで、「全豆連の源をたどると、1939年に設立した『全国豆腐商業組合連合会』としてスタートし、その後は、時々の組織制度に対応して組合形態の変化を繰り返してきた。直近では13年に組織として生き残っていくため、2つの組合組織を解散し、機能を統合して今日の全豆連に至った。そのような改革ができたのは会員のみなさん、関係機関・団体・企業の方の温かい支援のおかげだ」と、全豆連のこれまでの道のりを振り返った。

その上で、「時代は混迷を深めているが、そういう時こそ全豆連の役割が重要だ。今年5月には新しい元号となるが、(これを契機に)ますますの繁栄を誓う」と述べた。

続いて、食品産業センターの村上秀徳理事長が来品ひんあいさつを述べ、「豆腐業界は地域にとって重要な産業だ。厳しい環境の中で、雇用の維持と地域経済の発展に貢献している。最近では、豆腐は栄養摂取だけでなく、病気の予防など、さまざまな機能が明らかになってきている。世界では、健康に良いということで日本食が注目されているが、豆腐は日本食の中心であり、基礎を支えてきた」とたたえた。

〈特別功労者を表彰、一致団結して製造技術と食品衛生の向上に励む〉
その後、功労者表彰を行い、全豆連の八陳康夫理事、大石眞太郎相談役、中島誠氏(元但馬屋食品会長)が特別功労賞を受賞した。また、感謝状贈呈では、団体会員の部(15団体94企業・個人が受賞)で四国豆腐連合会の秋山益廣代表理事、一般会員の部(50企業)では近藤豆腐店の柳生晃央社長、賛助会員の部(57企業・個人)ではシバタの柴田浩代表取締役が、それぞれ総代として感謝状を受け取った。
功労者表彰

その上で、東京都豆腐商工組合の市村一美理事長が、受賞者代表謝辞を述べ、「栄えある表彰を受け身にあまる光栄だ。今後も私たちは一致団結し、製造技術、食品衛生の向上に励む。豆腐業界は、量販店の低価格販売で町店は厳しい状況だが、たん白質供給業者として自信と誇りをもって努力していく」と喜びを語った。続いて祝賀会では、全豆連の植田英雄評議員があいさつし、「豆腐の市場規模は、油揚げを加えると約5,000億円と大きい。しかし、満足な収益をあげているかというと、そうではない。価格が安いということは消費者にとっては喜ばしいことだが、企業として利益を上げなくては社員を養うことはできない。良い商品を適正な価格で販売し、価値を認めてもらうことが大切だ。安全安心はもちろん、価値を買ってもらえる豆腐作りで、みんなで成長・発展していきたい」と呼びかけた。
 
その後、議員連盟の林芳正会長、全豆連の齊藤代表理事、四国化工機の植田滋社長、泰喜物産の金井健三社長、高井製作所の高井東一郎社長、全国穀物商協同組合連合会の杉山幸一副理事長、太子食品工業の工藤卓男会長によって、鏡開きが行われ、会場は歓声に包まれた。
 
中締めは全豆連の東田和久評議員が行い、「多くの方に来て頂き、改めて全豆連が力を持っている組織だということを感じた。国に発言できる組織であることは、豆腐事業者や、原料供給事業者、資材事業者など関係者の喜びでもある。ようやくあるべき姿になってきたのではないか」と述べた。
 
〈大豆油糧日報 2019年3月5日付〉