味噌生販協議会は1月16日、新春総会を都内のホテルで開いた。

初めにあいさつした、田中德兵衞会長(田中德兵衞商店社長)は、「南半球では40度を超し、大規模な火災が起きるなど、異常気象や温暖化の話題が年末は多かった。気象庁では、今世紀末に気温が4度上昇した場合、日本周辺では、台風などが今より平均で10%少なくなると予測している。また、今年は東京オリンピック・パラリンピックが7月から開催される。昨年のラグビーワールドカップに続き、今年もインバウンド観光消費が期待される。この機会にみその魅力をぜひ伝えていただきたい」と述べた。

昨年、TPPの様子をうかがうため、ニュージーランドに行った時の話では、「毎朝の朝食に温かいおみそ汁が提供された。マウントクックのふもとにある高級リゾートホテルでもおみそ汁が提供され、おみそ汁の普及が進んでいることを実感した。みその輸出は増え続けており、18年には1万7,009tと過去最高となっている。世界中で健康志向の高まりから、みそを含めた和食への需要が期待できる」と力を込めた。

さらに、総会後の講演について、「経営戦略研究所の谷口氏から『2020年の世界を読む』という内容でお話していただく。いただいた資料には、『スモールイズビューティフル』と記載されており、今後採用するべき企業戦略は、従来の成長主張主義ではなく、付加価値経営の最大化、いかに、付加価値の高いものを扱っていくか。そういった経営を目指すべきだということなどを講演していただく」とし、関心の高いテーマであることを紹介した。

続いて来ひんを代表して、松本耕作・全味会長(加賀味噌食品工業協業組合理事長)は、「昨年のみその出荷量は11月までで99%となっている。10月までは好調だったが、11月に少し落ち込んだ。なんとか前年は超えたいところ。増税による消費マインドの低下も影響していると思うが、自らが盛り上がることで、市場を元気にしていきたい」と述べた。

続いてあいさつした青木時男・長野県味噌組連理事長(マルコメ社長)は、「温暖化により、コアラが大量に亡くなり、ヨーロッパの夏が猛暑になるなど、あり得ないことが現実になってきている。国連も先んじて2015年、地球規模で温暖化を解消しようとしている。また昨年、食品ロス削減推進法が施行された。全味では協議して、賞味期限を1年に延長していただいた。法律前に業界が先んじて手を打っていたことは周りから大変評価された。世の中はどんどん変化している。みそ業界も先んじて前向きに手を打っていくことが肝要なことだと思う」と指摘した。また、みそ業界の発展に対しては、「いろいろな業界には海外に類似品がある。みそは日本古来のものであるから、外国に類似品など無い。だからこそ、みその付加価値をさらに高めて、しっかりと良さを伝えいくべき。みそは諸外国からリスペクトされる存在になり得る。自信をもって突き進めば、明るいステージは十分見えてくる」と述べた。

〈大豆油糧日報 2020年1月20日付〉