ネスレ×スターバックス、“会話をデザインするマシン”で空間の質を変える

富士電機製「FCMD300ML」を紹介する橋本部長
富士電機製「FCMD300ML」を紹介する橋本部長

「We Proudly Serve Starbucks コーヒープログラム」の新マシン発表

リモートワークの定着により、オフィスにおける何気ない会話や偶発的な出会いが大きく減った。コロナ禍を経て、企業が直面しているのは「どうすれば人が集まり、会話が生まれる空間をつくれるか」という課題だ。

2025年5月に、ネスレ日本が開催したメディア説明会では、その課題に応える「We Proudly Serve Starbucks コーヒープログラム」における新マシンが発表された。スターバックスの本格的な味をオフィスや病院、大学で楽しめる本プログラムは、コーヒーを通じて“人が自然に集い、会話が始まる場”を生み出すものだ。

今回は、新たに2機種のマシンを投入。1つ目はFRANKE社製の「NCB600」。10インチの大型タッチモニターを備え、24種類ものカフェメニューに対応。豆やミルク、フレーバーも自動制御され、スターバックスのコーヒー体験を提供する。

FRANKE社製の「NCB600」
FRANKE社製の「NCB600」

2つ目の富士電機製「FCMD300ML」は、日本のメーカーとして初めてスターバックスの認証を受けたドリップ式自販機。紙フィルター不要の金属メッシュフィルターで、澄んだ味わいと豊かなコクを両立。自動洗浄やロック機能を備え、衛生性と利便性にも優れている。

これらのマシンが果たすのは、ただの“コーヒー提供”ではない。ネスレ日本 飲料事業本部の橋本研吾氏は「私たちが提供しているのは“会話の起点”です」と語り、実際の導入先では、「会話人数が7倍、ポジティブな対話も大きく増加している」とし、空間の使われ方に明確な変化が表れているとしている。

この考え方は、イトーキ、コクヨ、丹青社といったオフィス空間設計の専門家たちも共通している。

イトーキの岡純平氏
イトーキの岡純平氏

発表会で登壇したイトーキの岡純平氏は、「報告・連絡・相談だけでなく、共感や協働、創造のための“会話のシーン”をどう設計するかが、今のオフィスデザインの中心になっている」と語った。朝日新聞社のオフィス再編では、部署を越えて人が流れ込む中央ゾーンを設計し、視線の抜けや段差、植栽などで“居心地のよい雑談空間”を創出したという。

コクヨの青木耕治氏
コクヨの青木耕治氏

コクヨの青木耕治氏は、「今の時代は、上司がすべての答えを持っているわけではない。スクラム型で共に考える働き方が必要です。そのためには、偶然の接触機会をどう設計するかが鍵」と指摘。実際に自社オフィスでは、導線を1本化したり、見える“穴”を設けるなど、接触を促す仕掛けを取り入れている。

プレゼンする丹青社の安元直紀氏(右)
プレゼンする丹青社の安元直紀氏(右)

丹青社の安元直紀氏は、「空間は、企業のアイデンティティや文化を共有し、継承するための媒体でもある」と述べ、世代や部門を超えた会話の価値を強調した。京セラのオープンイノベーション施設では、港をモチーフにした空間演出によって、社内外の人材が気軽に交差できる環境をデザインしているという。

オフィス空間の専門家である3社の共通点は、「会話は設計できる」という信念だ。偶発的な出会いを促す導線、居心地の良い小空間、角のあるテーブル配置、サウンドマスキングによる音環境の制御。細部に至るまで、すべては「自然に声がかかる距離感」を生み出すための工夫である。

そうした空間において、スターバックスのマシンは、人が集まりやすい“香り”と“待ち時間”という、強力なトリガーを提供する。

ネスレの橋本氏は、「コーヒーを淹れる1分間が、アイスブレイクの貴重な時間になる。会議前の一杯が、チームの空気を変えることもある」と話す。

新マシンを囲む登壇者(左から)ネスレ日本 橋本部長、イトーキ 岡氏、コクヨ 青木氏、丹青社 安元氏
新マシンを囲む登壇者(左から)ネスレ日本 橋本部長、イトーキ 岡氏、コクヨ 青木氏、丹青社 安元氏

リモートでは代替できない“リアルなつながり”を、オフィスに取り戻すために。スターバックスの一杯は今、単なる飲み物ではなく、オフィスに“会話”や“集い”をもたらす企業文化の一端を担っている。

媒体情報

食品産業新聞

時代をリードする食品の総合紙

食品産業新聞

食品・食料に関する事件、事故が発生するたびに、消費者の食品及び食品業界に対する安心・安全への関心が高っています。また、日本の人口減少が現実のものとなる一方、食品企業や食料制度のグローバル化は急ピッチで進んでいます。さらに環境問題は食料の生産、流通、加工、消費に密接に関連していくことでしょう。食品産業新聞ではこうした日々変化する食品業界の動きや、業界が直面する問題をタイムリーに取り上げ、詳細に報道するとともに、解説、提言を行っております。

創刊:
昭和26年(1951年)3月1日
発行:
昭和26年(1951年)3月1日
体裁:
ブランケット版 8~16ページ
主な読者:
食品メーカー、食品卸、食品量販店(スーパー、コンビニエンスストアなど)、商社、外食、行政機関など
発送:
東京、大阪の主要部は直配(当日朝配達)、その他地域は第3種郵便による配送
購読料:
3ヵ月=税込15,811円、6ヵ月=税込30,305円、1年=税込57,974円