【石井食品】消費者に寄り添う施策として春のお弁当まつりとゲームのコラボを実施/「しまじろう」コラボは2年目、抽選でオリジナルグッズやQUOカードをプレゼント

イシイのおべんとクンミートボール
イシイのおべんとクンミートボール

イシイのミートボールは2024年で発売50周年を迎えた石井食品の看板商品だ。子どもに安心して食べさせられる“おいしい食品”を作りたい、そんな想いとともに、農家をはじめ、パートナー企業と世代を超えてイシイのミートボール作りを支えている。

石井食品は1974年にハンバーグの技術を生かし、ミートボールの発売を開始した。当時の日本ではまだミートボールは珍しいもので、ソースは現在のトマト味ではなく、当初は中華風の甘酢で味付けをしていた。79年にミートボールが子どものお弁当によく利用されていることから、「おべんとクンシリーズ」へリニューアル。ソースもトマト味に変更し、パッケージは「子どものお弁当」をイメージしやすいものに刷新、大ヒット商品が生まれた。その後、97年に食品添加物を使用しない「無添加調理」への取組みを開始するなど、さまざまな進化を重ね、現在に至っている。

こうしたなか、近年は多様化する消費者に寄り添う施策に注力しており、その一つとして、UGC(ユーザー生成コンテンツ)創出を意識した施策設計をこれまで以上に強化している。

主な取組みとして、3月2日~4月30日の期間、ベネッセコーポレーションが提供する幼児の教育・成長支援ブランド「こどもちゃれんじ」の人気キャラクター「しまじろう」とコラボした「春のお弁当まつりキャンペーン2026」を展開している。同キャンペーンはことしで5年目となり、「しまじろう」とのコラボは2年目。

「春のお弁当まつりキャンペーン2026」
「春のお弁当まつりキャンペーン2026」

対象商品(「イシイのおべんとクンミートボール」「チキンハンバーグ」など10品)を500円以上(税込)を購入し、キャンペーンサイトの応募画面にて購入レシートを投稿した人のなかから300人に「しまじろうのオリジナル保冷バッグ」を、また購入レシートと同時に「新生活のお弁当」をテーマに対象商品を使ったお弁当写真を投稿した人のなかから10人に「しまじろうのQUOカード5,000円分」をプレゼントする。

同社にとって「子育て応援」は重要なコミュニケーションの柱の一つであり、多様化する消費者に寄り添う施策の一環として位置づけている。また、子育てを応援する企業として、春からのお弁当デビューに寄り添い、育児や家事で忙しい日々を過ごしている家庭に向け、時短に役立つ安心・安全な食を届けていく。

〈ミートボールを使用しゲーム内の料理を再現、レシピはYouTubeで公開中〉

3月10日からはスクウェア・エニックスとコラボし、同社が提供するタクティクスRPG『トライアングルストラテジー(TRIANGLE STRATEGY)』の発売4周年を記念して、実際のゲーム内に登場する料理「お肉がゴロゴロみんな大満足。心も温まるミートボールシチュー」を再現したコラボレシピを石井食品の公式YouTubeチャンネルで公開している。

ゲーム内に登場する料理を再現したコラボレシピ
ゲーム内に登場する料理を再現したコラボレシピ

同レシピは、石井食品のロングセラー商品「1.5倍ミートボール(通常サイズのイシイのおべんとクンミートボールでも調理可能)」を使用することで、家庭でも手軽に調理でき、ゲームの世界観を楽しめるレシピとなっている。また、『トライアングルストラテジー』の公式Xでは、キャラクターたちがレシピの詳細を紹介するコラボレシピイラストも公開している。

同施策は、〈1〉エンタメIPの世界観と食体験のリアルな接続〈2〉同社初のエンタメコラボレーション〈3〉未接触層(男性30~40代)との自然な接点創出〈4〉“物語の料理”を実際に作れる体験化――といった観点から、食の実験企業としての新たな挑戦となり、同社YouTubeおよびレシピサイト「おイシイくらし」などでの展開を図るなど、多様化する消費者に対し、食シーンの想起を行うことを目的としている。

このほか、3月17日からはコラボレシピに沿って料理を作り写真や動画をXに投稿すると、抽選で40人にゲーム『トライアングルストラテジー』(ダウンロード版)と石井食品の商品詰め合わせが当たるSNS投稿キャンペーンも開始している(4月8日まで)。キャンペーンを通して、実際に料理を作り、投稿してもらうことで、ゲームの世界観を楽しみながら食体験をSNS上で共有していくとともに、フォロワーによる投稿を通じてコラボの楽しさを広げていく。

同社は創業から変わらない“誠実なものづくり”を基軸に、さらなる地域共創型商品の展開を目指し、安心・安全にもこだわった商品を届けることで、消費者へ笑顔を届けていく。また、今回のような施策を通じ、新たな顧客接点の創出および利用頻度の向上を目指していく。

〈畜産日報2026年3月27日付〉

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創刊:
昭和35年(1960年)3月
発行:
昭和35年(1960年)3月
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