コンビニ各社が冷食PBに注力、カップ容器・冷凍弁当・有名店コラボなど　高まる“中食需要”に対応

コンビニでも冷凍食品の需要が拡大しつつある。調理済みの食材を持ち帰って自宅や職場で食べる“中食需要”が増加傾向にあり、各社それに対応した商品開発に注力。10～11日に発表されたコンビニ各社の決算会見でも、こうした食品の引き合いが堅調に推移しているという話は少なくない。特に今夏は、猛暑や台風などの天災により客足が遠のく場面もあったが、簡便性が高く、長期保存もできる商品としての需要があったという。

市街地の中にあるセブン-イレブン。入口から目立つところに冷凍平台が置かれている。中にはピラフや炒飯に加え、から揚げ、餃子、やきとりなどのおつまみ類も充実している。別の棚をのぞくと、冷凍ミックス野菜や冷凍果物、簡便性の高い冷凍麺などが置かれている。スーパーよりも圧倒的に売場スペースは小さいが、品揃えは充実している。

あるコンビニチェーンの広報担当者は「働く女性が増え、気軽に食べられて保存もできる冷凍食品の人気は着実に高まっている」と話す。ピラフや炒飯などに加えて、今年は野菜の価格高騰の影響もあり、安定的な価格で手に入る冷凍野菜も人気が高かったという。

ドラッグストアなどの異業種でも食品の販売を強めている。中食需要も高まっているため、スーパーでは出来たての惣菜にこだわった施策の展開が増えつつある。価格で勝負ができないコンビニの場合は、オリジナル商品の拡充が差別化への近道になる。

その中でも、自社プライベートブランド(PB)は他社にない価値を提供できる商品として、各社開発に力を注ぐ。スーパーに置かれているナショナルブランド（メーカーによるブランド）の商品とは一線を画すことができるため、差別化につなげやすい。有名飲食店とコラボレーションした商品も存在感を増しつつある。

〈セブン&アイ PB冷食の売上は10年前の5倍以上〉
セブン&アイホールディングスは、自社PB商品の冷凍食品が発売当初(2008年)と比べて5倍以上の売上になったと、決算会見で説明。蒙古タンメンの中本や、北海道のラーメン店のすみれとコラボレーションした商品の発売や、素材系商品の拡充、トレー化した簡便惣菜の拡充などを行っている。11月からは、皿に移す手間を省いたカップごはんシリーズの販売も始まる。