伊藤忠食品は23日、24日の両日、名古屋市港区のポートメッセなごやで、総合食品展示会「FOOD WAVE 2019 NAGOYA」を開催した。「Funto Meet 人をつなぐ 食をつなぐ」をテーマに、会場では8つの企画ゾーンを展開。出展社数は、食品260社、酒類31社、低温業務用23社の計314社となり、約2,000人が来場した。

24日の会見で東海営業本部の田村恭紹本部長は「今年も業界の再編とともに、SMやドラッグストアは単純な多店舗展開ではなく、個々の店舗を競合店と差別化する個店強化の動きが継続されていくと考えている。特に名古屋地区は、ユニーのドン・キホーテへの店舗転換、マックスバリュ中部とマックスバリュ東海の合併、バローグループの提携拡大と、様々な変化がありうる。既存および新規のお客にきめ細かな商売を行い、信頼関係を築いていきたい」と述べた。
伊藤忠食品・田村恭紹本部長

伊藤忠食品・田村恭紹本部長

東海営業本部の第3四半期までの業績について田村本部長は、「売上高、利益は予算通りに推移しており、3月末までほぼ順調と見ている。売上については、夏場の猛暑で飲料は拡大できたが、12月は天候の関係で調味料が苦戦した。また、年間通じてビール類が苦戦しており、前年並みで推移している」と説明した。
 
展示会については、「企画ゾーンでは、長年磨き上げてきた酒類とギフト、健康軸をアピールしている加工食品、強みである地域産品、ヘルス&ビューティーといった提案にも磨きをかけ、各得意先に合う形で提案している。変化に対応するため、会社全体では新規事業も取り入れながら、営業現場である東海営業本部の働き方改革を含めて営業力を強化し、様々な提案を具現化していきたい」と語った。
 
今年で3年目となる「新製品企画ゾーン」は、調味料、嗜好品、麺類、酒類、飲料、レトルト簡便品の6つのカテゴリーに分け、入口付近のため待合スペースを設け、飲料の提供も行った。「地域産品ゾーン」では、バーコード一つで商品が多言語対応となる「Payka」対応の商品を一部展示した。
 
「業務用・デリカ・低温ゾーン」では、災害の頻発で注目が集まっている備蓄食と冷凍野菜を、非常食として提案。備蓄食は常温で長期保存でき、味も向上していることを訴求。
 
冷凍野菜は一年中使いたい時に使え、時短で価格も安定しているメリットを再提案した。日配は売上堅調な和洋折衷スイーツとフローズンスイーツを、今後も伸びていくカテゴリーとして紹介した。
 
「ドライゾーン」では防災食を、温かい食品、冷たいままでも美味しい、腹持ちする、ゴミが少ない、甘いものといった機能別に集めて展示した。また、営業社員2人が一週間、防災食のみを食べ続けた試食体験レポートを巨大パネルで紹介。同じものを食べ続けるとストレスが溜まるため、気持ちをリフレッシュできる果物の缶詰といった甘いものの備蓄などを推奨した。
 
〈冷食日報 2019年1月29日付〉