大塚製薬など9機関、熱中症対策で産官学コンソーシアム　WBGT活用やリスク可視化へ

大塚製薬は6月5日、国立環境研究所や環境再生保全機構、民間企業・団体と「熱中症対策産官学連携コンソーシアム」を設立した。研究機関の科学的知見、行政のネットワーク、企業が持つ商品、サービス、生活者との接点を組み合わせ、WBGT（暑さ指数）の活用や熱中症リスクの可視化、啓発活動などを進める。

気候変動に伴う猛暑の深刻化を背景に、熱中症対策は個人の注意喚起だけでなく、社会全体で取り組む課題となっている。同コンソーシアムは、産官学がそれぞれの強みを持ち寄り、共同研究や啓発活動を通じて、実効性の高い対策の社会実装を目指す。活動の一環として、日本の熱中症対策に関する知見発信も行う。

同日、国立環境研究所で設立発表会を開催した。同研究所気候変動適応センター長の肱岡靖明氏は、「熱中症リスクの深刻化はもはや災害級の課題」と指摘。熱中症による救急搬送者数の増加などを挙げ、「社会全体で取り組むべき重要課題」と強調した。

その上で、企業、行政、研究機関それぞれの強みを結集し、実効性の高い対策を社会実装するため、コンソーシアムを設立したと説明した。

大塚製薬ニュートラシューティカルズ事業グループ常務執行役員の佐藤真至氏は、「熱中症対策に関する知識や技術を持つ企業・団体と連携し、産官学協働による相乗効果を生み出したい」と述べた。

同社は医療関連事業とニュートラシューティカルズ関連事業を展開し、長年にわたり熱中症対策に取り組んできた。「ポカリスエット」を通じ、水分・電解質補給の重要性に関する啓発活動を継続している。

自治体との連携も積極化しており、現在は800を超える自治体・団体と連携している。こうしたネットワークや自販機などの生活者接点も、今後の啓発活動に生かす。

今回のコンソーシアムには、大塚製薬、大塚ウエルネスベンディング、大塚製薬工場、国立環境研究所、環境再生保全機構、アース製薬、日本生命、エコーネットコンソーシアム、ホリプロの計9機関が参画する。