【本紙アンケート】スーパー各社の14年度下期冷食販売

2014年度下期におけるスーパー・生協の冷凍食品販売状況はまちまちな状況となった（関連資料8～9面）。一部でEDLP化による落ち込みが一巡していないほか、事件・事故の影響もあって数字を下げる結果となった。今春の棚については、方針として弁当商材から夕食・食卓商材へのシフトを挙げる企業が多い一方で、新商品導入率では一部の弁当商材が上位に入る結果となった。

全国のスーパー・生協を対象に本紙が実施した冷凍食品アンケート調査（回答9社、合計855店舗。15年3月上旬実施）によると、2014年下期に冷食売上高を伸ばしたのは9社中4社、前年並が1社、減少が3社、無回答が1社と、まちまちとなった。状況としては、一昨年4月の消費者庁の価格表示指導から販売手法を一律割引販売からEDLPに改める企業が多く、昨年はそれが冷食売上を引き下げる方向にも働いた。すでにEDLP化から一巡した企業では再度の上昇もあるが、「西日本でEDLP化が遅れる傾向があった」（大手卸）ことから、依然として影響を受けた企業もあった模様だ。また、農薬混入事件など食の安全を巡る事件・事故の影響を指摘する声もあった。

カテゴリー別の販売状況では、企業のよって凹凸があるものの、依然として麺類数字が伸長しているが、伸び率鈍化を指摘する声もあった。

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