喫茶・和・洋に加え、デリカ・介護給食をテーマに／大阪でトーホー提案会

【大阪発】トーホーグループは24日、大阪国際会議場で総合展示商談会を開催した。東京、名古屋に続いて3会場目となる大阪会場は、700軒・1,400人の来場を見込む。大阪会場の出展規模は、総小間数217小間（トーホー76、メーカー141）で、メーカー111社が出展した。全5,881アイテム（うちトーホー小間1,265）を出展し、春夏新商品・重点商品をアピールした。

グループのテーマ提案では、各会場で好評だった「toho coffee（喫茶）」「極和食」「洋食」に加えて、大阪会場では「デリカラボ」「介護施設給食」コーナーを設け、強力にアピールした。また、強みの「畜産」「水産」「農産」の素材提案にも力を入れた。

今回は、「厳選食材の価値新発見」をテーマに、業種・業態に応じた新しい価値やこだわり食材を提案した。記者会見で、松野敦・トーホー執行役員マーケティング本部MD部長は「人件費、労働時間の問題、原材料価格の高騰などの厳しい環境下で、ユーザーがトータルコストを抑える、もしくは手間暇かけないで付加価値を上げて利益を生むことに貢献したい」と狙いを語った。

淡田利広・トーホーフードサービス社長（＝写真）は、業態別テーマ提案のうち、同会場で本格提案した「デリカ」「介護施設給食」と、「toho coffee（喫茶）」「極和食」について、「これから力をつけたい伸びる業態である、喫茶、和食、デリカ、介護給食の各販促チームを作り、2年間研究してきた。各テーマ別展示会をできるようになった。各チームに約10人のメンバーがいる。社員の知恵の結集」と強調した。評価の高い和食については、「得意の洋食からみた和食を提案している。当社の売上構成比 

でも和食は25％にまでなった」とした。

業態別テーマを強化している背景について、「外食業界は多業態化している。洋食店が和食や介護を、和食店が喫茶をやったりしている。外食がテイクアウトを真剣に考えたり、中食でも外食の専門的な食材を求めているところもある」と多業態化を挙げた。

デリカラボについては「商品販売でなく、デリカ業態に本格参入する意思表示。取り組みを強化したい。長期スパンでアッパーなデリカを狙う」と強調した。今回の提案ではデリカ惣菜に対しての問題提起と検証を狙った。

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