<「コーヒーと健康」の注目高まる>

一般社団法人全日本コーヒー協会(全協)は17日、都内ホテルで平成28事業年度通常総会を開催し、事業計画・予算案を審議・承認した。

今年は、同協会が提唱する10月1日「コーヒーの日」が徐々に普及するとともに、健康に良い飲みものとしての認知拡大が進んだ。しかし、その一方で、6月半ばにカフェイン中毒問題を報じるメディアがあり、コーヒーによる中毒ではなかったもののカフェインの枕詞としてコーヒーが記載されることから誤解する消費者も出たため、コーヒー消費は7月と8月に減少した。だが、9月には盛り返して消費量は順調に増加し、1~9月累計で前年比約1%増の35万3000tとなり、5年連続過去最高となる可能性が高まった。

横山敬一会長(AGF会長)は、「コーヒー消費を牽引しているのは40代から60代の消費者で、仕事疲れの癒やし効果、がんを抑えるコーヒーの抗酸化機能などを期待して飲用される方も多い。当協会は5月に『コーヒーとからだのおいしい話4』を3万部上梓し会員に配布したが、部数が不足する企業から9万部の追加印刷があった。いずれにしても『コーヒーと健康』は重要であり、エビデンスとなる研究助成事業の重要性が年々高まっている」と話すとともに、10月1日国際コーヒーの日のイベントについて、「継続的に取り組んでいることから認知が年々高まっている。今年は『第2回Life with Coffeeフォトコンテスト』と題して、『コーヒー飲用シーン』を撮った写真コンテストを実施したところ多くの応募があり、表彰式を東京会場で行った。また、大阪ではサンバステージを設けて参加型イベントを実施した。コーヒーの試飲やサンプリングもあり、両会場には約3000人の参加者を得た」と手応えを語った。

同協会には、コーヒーブームを受けてマスメディアからの取材依頼や問い合わせが増加している状況であり、ホームページなどのコンテンツ充実や『コーヒーと健康』に関するセミナーの開催など、引き続き情報発信の強化に取り組む考え。

また、懇親会では柴田裕副会長(キーコーヒー社長)があいさつし、「新年度も親しみや魅力がある活動ができるように、会員の皆さまと努力を重ねていきたい」と語った。そして、乾杯のあいさつで上島達司副会長(UCCホールディングス会長)は、「(連続伸長の)記録を守るためではなく、輸入量や消費量が伸びれば良いと思う。来年もいろいろなイベントを通じて、業界全体が盛り上げたい」と期待を話した。

<食品産業新聞2017年11月30日付より>