団塊世代の全てが75歳以上となる2025年。飛躍的な拡大に期待が掛かるのが、在宅向け高齢者食品、いわゆる介護食の市場だ。全人口の2割弱に当たる約2,200万人が75歳以上という超高齢社会の到来に先駆け、在宅向け高齢者食を取り扱う企業の中には今年、戦略強化を掲げる企業が相次いでいる。一方、販路については、導入の進んだドラッグストアから、より身近なコンビニや高齢者と親和性のある調剤薬局へと新しい売場が出現しつつある。

「2025年には65歳以上の人口が全体の3割に達する。商品を通し、全ての人がいつまでも楽しく食べられることをサポートしていきたい」。このほど開催されたシニア向け新商品の発表会の席上で意気込みを語ったのは、アサヒグループ食品の尚山勝男社長だ。

トップのキユーピーに次いで市販用やわらか食でシェア2位の同社は今秋、やわらか食のブランドを「バランス献立」に一新し、配荷店舗、販売実績ともに大幅な拡大を目指すという。2020年に掲げた目標は17年比3.5倍の約50億円で、「和光堂」から認知度が浸透する「アサヒ」ブランドに切り替え、前面に押し出すことで、大幅な市場拡大を狙う。

一方、市販用流動食のシェアで9割近くを占める明治の「メイバランス」はこの秋、新たなフレーバーを投入する。既存品に加え、さわやかな酸味が特徴のヨーグルト風味の4品を同時展開し、甘さに苦手意識があり購入をためらっていた潜在ユーザーの掘り起こしを目指すという。

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