旭食品の取引先メーカーで構成される近畿旭友会は15日、大阪市内のホテルで第35回総会を開催し、会員と特別会員166社295人が出席した。

総会ではすべての議案が承認され、新規会員として極洋、チェリオコーポレーションの2社が加わり、5社が退会し、今年の会員は167社となった。

前川信介会長(味の素大阪支社支社長)は、「平昌オリンピックでは個人的にはスケートの団体追い抜きが一番感動した。一糸乱れぬ隊列と、順位交代の時にスピードを落とさない練習は、日本チーム力の賜物と知ったが、旭食品にも素晴らしい選手団が誕生している。その名も“にっぽん問屋"だ。地域発ブランド、地域密着の象徴で、第1弾は『しょうが日和』、『高知発KATSUO 便』、『野菜の引き出し』の高知出身の3チームだ。地域に本気だというコンセプトを掲げるトモシアホールディングス(HD)の行動指針の先駆けを行く旭食品の一番大切なエリアが近畿支社である。1年前に近畿地区の組織の大改革を敢行し、6月は酒類総合卸マスダのM&A、10月には京都低温センターの稼働など、体制やインフラを整える一方で、支社長が4つの販売方針、記念日による販促提案、1,000店の立ち売り企画など、体制のハード面とやり方のソフト面をともに充実させた。頼もしく、力強く感じる。

商売は団体戦だ。近畿支社の意気込みに応えるべく、会員一同、一糸乱れぬ隊列を組んで、チーム力でスピードを落とすことなく、ともに食品業界の金メダルに向かって、大きく盛り上げていきたい」と述べた。

〈旭食品、今期は増収増益で着地見込み=竹内孝久社長 近畿地区の売上高は4~2月で1.7%増と伸張、冷食は6.7%増〉
特別会員あいさつで旭食品の竹内孝久社長は、「今期は増収増益で着地できる見込みだ。経営方針は昨年まで、“地域密着・現場主義"を一番バッターに上げていたが、企業風土そのものを確立しようと一番に“企業風土を変える・創る・育てる"を持ってきた。企業が存続するためには、企業価値を高めることが大事だ。昨今話題のコーポレートガバナンス、内部統制、コンプライアンスを両方の柱にしながら、ガバナンスを利かせた会社につくり上げ、問い続けていく。ガバナンスは、守りのイメージが強いが、現在の収益に満足することなく、守りと攻めを問い続けていく。中期経営計画“NEXTAGE100"では利益60億円と高い目標を掲げているが、問い続けることが次のステージに行ける突破口になる」と語った。

続いて、竹内昭二取締役近畿支社支社長が近畿地区の概況を説明した。5支店合計の4月~2月までの売上高は101.7%で推移しているとした。支店別の構成比については、「大阪は35.4%と大きくなった。神戸(18.1%)と京都(17.1%)、和歌山(16.8%)はほぼ同規模で、3支店で競ってもらいたい。大阪は、1年目はまだ統合効果が表れていないので、単に数字が大きくなった状態でない中身に変えていきたい」と述べた。
旭食品・近畿支社4月~2月の部門別売上高

旭食品・近畿支社4月~2月の部門別売上高

チャネル別では、DSとドラッグストアが113.4%大きく伸びているとし、部門別の売上高については、「ドライグロサリーが伸び悩んでいるが、低温と酒類がカバーしている。低温は力を入れて拡大していく」と説明した。懇親会では旭食品の竹内康雄会長が特別会員あいさつを行った。乾杯あいさつは、日清食品の川上康昭営業本部大阪営業部長が、中締めのあいさつは、旭食品の竹内成雄副会長がそれぞれ行った。

〈冷食日報 2018年3月20日付より〉