新型コロナウイルスなどの影響で2020年度の冷凍食品の需要は大きく高まった。家庭内で過ごす時間が増え、個食関連の商品が伸長したほか、おつまみにもなる商品の販売は順調だったという。また、2020年夏に見られた生鮮野菜の価格高騰により、冷凍野菜の販売も伸長しており、スーパーでもこの需要を捕らえた提案を進めていく考えだ。

一方で、需要が鈍化傾向にある弁当品は、売場の見直しなども進むと見られる。2020年3月に発令された緊急事態宣言の影響で、冷凍食品の需要は急速に高まった。2020年3月の冷凍食品POSデータ(KSP-POS調べ、継続店調査分)によると、全体の販売金額は前年同月比20%増だった。当時、スーパー各社でも冷凍食品は全体的に伸長した。中華惣菜や米飯、素材系の冷凍野菜の動向が良かったという。

イオンは2桁増で推移した。イトーヨーカ堂も全体的に前年を上回った。ライフコーポレーションの首都圏の既存店の動向は、前年同月比で40%近く伸長したという。その後も前年を上回る需要は続き、2020年の全体の販売金額は前年比7.2%増だった。

今回、回答のあったスーパー・生協ら9社によると、冷凍食品の販売はおおむね前年を上回った。中でも、パスタや米飯、冷凍野菜は好調なカテゴリーとして挙げられている。備蓄としての需要も少なくないようで、大容量の商品が好調だった店舗もあった。また、大容量の冷凍野菜などを求める声もあった。付加価値商品を求める意見もあった。

〈冷食日報2021年3月29日付〉