フィールド・クラウドソーシング事業を展開するソフトブレーン・フィールドは12月24日、同社の「マルチプルID-POS購買理由データPoint of Buy(R)」によるコロナ禍での生活者の意識や行動の変化を分析として、「大手コンビニエンスストア3社(セブン-イレブンジャパン、ファミリーマート、ローソン)」における購買行動を約110万枚のレシートから分析したと発表した。

「食品」「生鮮・総菜」「飲料」「酒類」のレシート購入金額合計に占める構成比を分析(調査期間2~5月、6~9月平均値の比較)。大手コンビニ3社の「食品」「生鮮・総菜」「飲料」「酒類」の購入金額合計に占める部門別構成比をみると、セブン-イレブンは、食品が55.1%から50.5%、4.6ポイント減となった。ファミリーマートは、食品が52.4%から50.3%、2.1ポイント減と食品の構成比が減少し、他カテゴリはほぼ横ばいとなった。ローソンの構成比は、食品56.3%、酒類9.3%と構成比が他2社よりも大きい。

酒類の構成比は、セブン-イレブンが5.7%から6.0%と0.3ポイント増、ファミリーマートが6.0%から7.5%と1.5ポイント増、ローソンが9.1%から9.3%と0.2ポイント増と、それぞれ増加した。3社の酒類の割合は、ローソンが最も高く、セブンイ-イレブンが最も低い。また、2~5月から6~9月の間の変化では、ファミリーマートが最も酒類の伸びが大きかった。

〈酒類飲料日報2020年12月25日付〉