〈政策統括官賞に木村牧場、JA全中会長賞に石井養鶏農業協同組合〉
日本養豚協会(JPPA、香川雅彦会長)は15日、「飼料用米普及のためのシンポジウム2019」内で、同協会が主催する「平成30年度飼料用米活用畜産物ブランド日本一コンテスト」の表彰式を行った。全国から養豚、採卵鶏を中心に42点が応募、審査の結果、農林水産大臣賞には秋田・ポークランドグループの「日本のこめ豚、米っこ桃豚」が選ばれた。農林水産省政策統括官賞には青森・(株)木村牧場の「つがる豚」が、全国農業協同組合中央会会長賞には徳島・石井養鶏農業協同組合の「大河のおすそわけ神山鶏」、公益社団法人中央畜産会会長賞には長野・農事組合法人会田共同養鶏組合の「あいだの米たまご(酵素飼育米たまご、my米たまご)」がそれぞれ受賞した。

表彰式の冒頭には香川会長が、「この事業は生産者の方々が作った飼料用米を、我々、畜産事業者がしっかりと活用して安心していただける商品を食卓に届ける、このサイクルが継続していけるよう、耕畜の連携やブランド化への優れた取組み紹介し、飼料用米で育てた畜産物が普及するよう紹介するものである。受賞された皆様の取組みは一朝一夕のものではなく、地域の皆様の協力もあり積み上げられた大きな成果だと思う。受賞された皆様には心よりお祝い申し上げる。この優れた取組みが広く紹介され、消費者をはじめ、関係者から理解を得るとともに、普及につながることを祈念する」とあいさつした。

審査委員長を務めた九州大学大学院農学研究院の福田晋教授による審査講評によると、農林水産大臣賞を受賞したポークランドグループは、「農業で幸せになろう」を合言葉に、畜産を中心とした循環型農業に取り組んでおり、「日本のこめ豚」を全国で販売するなど、地元産の飼料用米を使用した豚肉のブランドが確立されていることが高く評価されたとした。

最後にポークランドグループの豊下勝彦代表が受賞者を代表してあいさつ。「飼料用米の取組みは平成18年にスタートさせた。東日本大震災ではエサが来ないという事態に陥った。その際に、3日分あった飼料の他に唯一、飼料用米があった。自社で破砕し給餌したほか、秋田県内から飼料用米を集めたことで餓えをしのぎ、全頭餓死させずに生き残った。この経験から、海外の飼料に頼らず、日本の畜産物は日本の飼料で作れないかと考えるようになり、平成27年には3割の飼料用米を与える豚の生産を始めた。今後、補助金などを活用しなくても生産を続けられるよう、まい進していきたい」と受賞の喜びを語った。

〈畜産日報 2019年3月18日付〉