〈シグナル〉気候変動と細やかな対応

日本スーパーマーケット協会などスーパー3団体が発表した2026年6月の「スーパーマーケット販売統計」（速報値）によれば、既存店売上高が前年同月比0.3%減と、実に40カ月ぶりにマイナスとなった。卸筋から6月は不調という話を聞いていたが、1品単価の上昇が続く中にあっては苦しい数字だ。

そのうち、生鮮3品と惣菜は前年を上回っており、3団体では日配は「前年ほど気温が上がらず、夏物・涼味関連商品の伸び悩み」、一般食品は「前年の備蓄米放出による特需の反動」、非食品は「ナフサ関連報道による買い置き需要の落ち着きや、前年に比べると気温が低めに推移したため季節商材の伸び悩み」と複合的に分析している。

一方、大手卸幹部は「総じて言えば猛暑を想定していた中で涼しかったことが影響したのではないか」と話す。実際、気象庁のデータで6月の東京における日平均気温の月平均値は21.5度で、統計に連続性がある2015年以降では最も低く、前年の24.7度から3.2度も低かった。

近年は猛暑や夏の長期化が続く中で、従来の52週MDが通用しなくなってきているという話をしばしば聞く。実際、一昨年の秋に売り場で目にしたが、長引く残暑の中、ある業績好調のチェーンは鍋関連売り場をコーナー化していなかったのに対し、不調のチェーンは例年通りそれをコーナー化していた。

何も気候変動に限らないが、柔軟で細やかな売り場作りが業績に結びついていると感じた。