日本厨房工業会では1996年より毎年、業務用厨房機器に関する実態調査を行っており、昨年12月に発行した『2018年版実態調査報告書』によると、18年度の厨房機器関連の総売上は前年比約3.6% 増の約6,187億円となり、調査開始以来、最高額を更新した。

8年連続で堅調な伸びを示しており、東京五輪に向けてインバウンド需要を含めた更なる躍進が続くと見込まれる。

〈冷食日報 2019年1月18日付より〉