14年度下期の大豆加工品業界は、国産大豆の入札価格の異常高騰に加え、包材、エネルギーコストの上昇など依然として厳しい状況が続いたが、主要各社では、個食、簡単即食、食べ方提案をキーワードに、特徴とターゲットを明確にした商品展開を積極的に行った。

また、国産大豆の高騰を受け、秋冬新商品から一部輸入大豆へ切り替える動きも見られたが、依然として消費者の国産志向は強く、豆腐・納豆ともに国産カテゴリーが伸長している。

15年新商品を見ても、国産や産地指定商品の発売が目立つ。既存の定番品での値上げが難しい中、こうしたプレミアム感のある高価格帯商品の投入と、食べ方提案による需要喚起で苦境を打破しようとする動きが見られる。主要各社の動向は次の通り。(詳細は本紙にて)