関東大豆卸商組合連合会は18日、上野東天紅で通常総会を開催し、14年度報告・決算、15年度計画・予算案を原案通り承認した。

相原茂吉会長はあいさつで、「厳しい時代だからこそ、組合の意義を考える必要がある。関豆ブロック協議会の会員は東京、埼玉、千葉、静岡のみになってしまった。組合の存在意義が厳しく問われる時代になった」と述べ、組合組織は厳しい現状に置かれていると指摘した。

続けて相原会長は、「関東大豆40周年誌」の中の歩みを引用しながら、「設立当時の大豆問屋は安売り競争が激しく、共倒れになる恐れがあった。戦後の大豆業界は輸入の自由化、関税の撤廃により買い手市場へと変化した。そして安売り競争が進む中、関東の大豆業者の共存共栄のため、東京大豆卸商組合を中心に昭和42年に設立した」と説明した。(詳細は本紙にて)