東京大豆卸商協同組合は6日、月例合同会議を湯島・梅香殿で開き、業界動向について意見交換した。

室岡雄二理事長は始めに、南米大豆の生育動向や米中貿易摩擦の動向などについて言及し、続いて、吉田薫専務理事が国産大豆について、「30年産の集荷見込みが、16万t台に減少するという話を聞いており、2月の入札を心配している」との見方を示した。また、1月の入札結果を振り返り、「落札率は50%と高かったが、エンレイなどが思ったよりも高値がつかず、落ち着いていたのではないか」との見解を示した。

1次店からの報告では、国産大豆について、「1月の入札は、納豆用小粒に高値がつき、今後さらに値が上がるのではないか。また、東海・九州フクユタカの上場数量が少ないと、強い相場になっていく可能性がある」とした。

輸入大豆については、寒波などにより、米国産、カナダ産ともに船積みが遅れていることを報告、さらに新穀の品質については、「粒径は大きいが、たん白値がまちまちだ。17年産のカナダ大豆は、終盤に量があまりなかったが、18年産も同じような事態になる可能性はある」との見方を示した。

〈大豆油糧日報 2019年2月8日付〉