製油メーカー各社の18年度・第3四半期決算は表のとおりで、前年度良好な利益を上げたメーカーは反動減がみられるほか、パーム油相場下落などが海外事業に影響した側面もあったが、第2四半期から収益は概ね拡大傾向にある。

高収益の要因は、安定した原料コストと昨年上期のミール高、汎用油の価格維持が大きく寄与していることに変わりはない。

それに加えて家庭用油では健康性への認知拡大や生食用途拡大を背景とした、オリーブ油、アマニ油、ごま油、米油といった油種の市場拡大・バラエティ化、業務用油市場では、中食・外食市場における品質向上と省力化ニーズの高まりを反映した機能性商品への引き合いの強まりと、ソリューション・課題解決型営業の評価の高まりも収益に貢献している。

これにより家庭用油市場は数年前の900億円台から1,400億円規模まで拡大したとみられているが、基礎的食材の代表格である食用油のポジションからすれば、驚異的な市場成長と言っても過言ではない。また、需要拡大の方向性も健康軸にとどまらず、オリーブ油やごま油、業務用油のノウハウを生かした風味油は、調味料としての役割を確立し、市場を開拓しつつあることから、各社の取り組みによってはさらに拡大の余地があると思われる。

業務用油市場でも、劣化抑制機能に優れたいわゆる長持ち油だけではなく、歩留まり向上や省力化ニーズの高まりなどを反映して、炊飯油や炒め油といった従来から販売している機能性油の引き合いも強まっているようだ。つまり、調味油・風味油も含めて、外食・中食市場では、食用油の機能で解決できる課題はまだまだあると考えられ、その意味では家庭用油同様に成長市場として期待できるのではないか。

〈大豆油糧日報 2019年2月22日付〉