新調理システム推進協会、「食品インフレ、食糧危機に備える」をテーマに2月22日セミナー開催

新調理システム推進協会は2月22日、ホテルメトロポリタンエドモンド(東京千代田区)で、「我が国の食品インフレ、食糧危機に備える」をテーマにビジネスセミナー･情報交換会を開催する。

第1部では、(株)資源･食糧問題研究所代表の柴田明夫氏が「日本の食料安全保障を考える」と題して講演。世界の資源･エネルギー･食糧を取り巻く環境が大きく変化し、価格が高騰する中、この危機に日本はどう立ち向かえばいいのか。これまでの調査･分析から分かりやすく紹介する。

第2部では、農林水産省外食･食文化課課長の須永新平氏が「2020年以降の食品産業をめぐる事情」をテーマに講演。コロナ禍で外食が低迷し、さらに物価高騰が続く中、海外の原材料に極力頼らず国内のものを使用、加工する生産回帰が求められるなか、須永氏は外食市場活性化に向けて、何を提言し事業者へ期待をかけるのか。近年の食品産業をめぐる現状と課題について紹介する。

また、講演後には、ホテルメトロポリタンエドモンドによるサステナブルフードを使ったフランス料理のご賞味会も開催する。持続可能な社会に向けた取り組みの重要性がますます高まっている中、食の分野では、食品ロス削減など、自然環境や社会にできる限り負荷をかけずに生産されるサステナブルフードが注目されている。ご賞味会では、本格的なフランス料理の提供を通じて、食のサステナビリティについて考え、意見交換を図る。

新調理システム推進協会は創立33年を迎える団体。設立当初より経験と勘で養われた調理に調理科学の視点を採用することで、食の品質を高めるとともに経営効果をもたらす調理システムを各界に提案し推進している。

セミナー及び情報交換会の参加費は、協会会員12,000円、非会員15,000円。申し込み･問い合わせは、新調理システム推進協会ホームページ内「お知らせ」のページから。

◆新調理システム推進協会ホームページ

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