一般社団法人全日本コーヒー協会は15日、2017年の日本のコーヒー消費量を発表し、前年比1.7%減の46万4686トンで着地したことを明らかにした。

コーヒーの消費量は、コンビニコーヒーの拡大でレギュラーコーヒーのおいしさが身近になったことや、国立がん研究センターをはじめ、多くの研究機関が健康に寄与する研究結果を相次いで発表したこともあり、2016年まで5年連続で増加していた。

同協会の西野豊秀専務理事は、消費量が減少した要因について、「昨年10月の総選挙の影響と、カフェイン中毒事故の問題が大きいとみている。選挙期間中は、利益供与になる怖れがあるため、選挙事務所などでコーヒーが提供されていない。昨年10月単月の消費量は前年比16.5%減となっており、影響は少なくないだろう。カフェイン中毒事故は、原因がカフェイン錠剤などであり、コーヒーではなかったが、カフェインの枕詞としてコーヒーを取り上げられることも多く、悪い影響を与えてしまったのではないか。ただ、2015年比ではプラスであり、引き続き拡大傾向にある」と話した。

消費量の減少には、共働き夫婦の増加で在宅時間が減ったことや世帯の少人数化も影響していそうだ。家庭内でコーヒーを飲む回数が減り、特にインスタントコーヒーの販売数量が減っている。一方、家庭外需要では、10億杯を販売する「セブンカフェ」や、PETコーヒーの「クラフトボス」などが好調。オフィス需要を取り込む動きも活発化している。カフェではスペシャルティコーヒーが人気となり、一杯単価の高いコーヒーも見受けられるようになった。

なお、2018年1月の消費量は前年比13.5%増の3万6975トンとなった。同協会では、「例年より寒い気候だったことが影響した」としている。

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