素材としての豆乳に拡大余地、グローバルドリンクになることを目指す-日本豆乳協会

日本豆乳協会は9月10日、丸の内ビルディングで記者説明会を開き、2026年度の「豆乳の日」(10月12日)にかかる啓発活動や、加盟企業各社の今後の施策を説明した。

冒頭、山﨑孝一会長があいさつし、「豆乳はこの25年間で大きく成長したが、この先2050年まで、もっと大きく伸びていくと、3年間言い続けてきた。23年6月に、豆乳業界は2回の値上げで市場が伸長してきたが、直近2、3年間はシュリンクした状況下で生産量を倍にしたいと話した。その後、日本豆乳協会と、加盟企業の努力により、情報発信を含めて活動を強化してきた。その結果、25年は過去最高の出荷数量である44万4,552klとなり、足元も前年を超えた出荷が続いている。豆乳の商品価値をもっと広く深く広めることで、事業環境を含めた市場の拡大ができると考えている」と力を込めた。

市場拡大のためのアプローチとして、「第一に、『飲む豆乳から食べる豆乳』、つまり素材としての豆乳は、広がる余地がたくさんある。同時に、日本の豆乳は海外でも競争力があると思う。将来的には日本の豆乳がグローバルで飲まれるような、いわゆるナショナルドリンクからグローバルドリンクになることも夢見ながら次の2050年を目指していきたい」と展望を語った。

また、「牛乳がこれほど国民飲料として広まったのは、やはり小さい頃から飲んでいたこと、それから学校給食といった食生活のベースがあったことが考えられる。エリアを絞って集中的に開発したり、いろいろな人とコミュニケーションを取ったりしながら、豆乳の価値を広く早く発信する必要がある」と述べた。

〈活動を「豆乳アカデミー」で体系化、地域全体で継続的に豆乳に触れる機会を生み出す〉

大島秀隆広報部会長が、同協会の啓発活動について説明した。引き続き「いつでも、どこでも、だれでも豆乳生活」をメーンテーマに掲げる。

これまで個別に展開してきた食育活動や資格検定、「レシピ甲子園」、学校給食への活用支援などの活動を「豆乳アカデミー」のコンセプトのもと体系化した。埼玉県と愛知県を「豆乳特区」に設定し、実証を開始した。学校や自治体、管理栄養士、教育機関、地域企業などが連携し、地域全体で継続的に、豆乳に触れる機会を生み出すことを目指す。

まず教育機関で子どもたちに豆乳の良さを啓発する。「小さい子どもや 10代の生活者が、豆乳が健康に良いことを理解してもらえると、就職時に豆乳という素材を思い出して使ってもらい、健康の寄与につながると思う」と話す。そのエビデンスは同協会が大学と連携して論文などで発信する。そして、自治体や給食センターへ豆乳の採用が広がることを目指す。

「この流れが一巡することで、家庭でも冷蔵庫に豆乳が常備され、クリームシチューなど食事の素材としての利用も進み、また子どもたちの口に入る大きいサイクルが生まれていくことを期待している」と構想を語った。

埼玉県では十文字学園女子大学、人間総合科学大学、戸田市立第二小学校、愛知県では椙山女学園、金城学院大学で実施を予定している。「豆乳食育移動教室」実施のほか、給食時の豆乳の提供、文化祭･学内イベントでの豆乳協賛などを計画している。

学校給食での採用に向けた活動として、管理栄養士などを対象としたセミナーを10月7日に実施予定だ。9月30日まで応募を受け付けている。場所は日本栄養大学、18時30分から20時30分まで。リアルとオンライン開催。

また、今年も12月12日に「豆乳資格検定」を実施する。「豆乳アカデミー」の活動の一環として、管理栄養士などの応募も促進する。

〈大豆油糧日報2026年9月14日付〉